看護師の年収を上げる転職とは。
勤務先で決まる仕組みと、動く前にやること

看護師の年収は「どこで働くか」でほぼ決まる

同じ資格、同じ経験年数、同じ働き方でも、勤務先が違うだけで年収が変わります。看護師の給与を構成しているのは基本給だけではなく、夜勤手当・待機手当・資格手当・賞与といった積み上げで、この積み上げ方が職場ごとにまるで違うからです。

年収を左右する要素を分解すると、おおむね次の4つに収まります。

• 設置主体と規模 — 大学病院・公的病院・大規模法人ほど賞与や手当の制度が整っている傾向があります
• 夜勤の回数と体制 — 二交代か三交代か、月に何回入るかで年間の手当額が大きく変わります
• 配属先の特性 — 手術室・ICU・救急など、専門性や負荷に応じた手当が設定されている職場があります
• 保有資格 — 認定看護師・専門看護師などの資格に手当を設けている法人があります

ここで重要なのは、この4つのうち3つは「転職で変えられる」という点です。今の職場で頑張って上げられるのは主に経験年数と資格の部分ですが、設置主体・規模・夜勤体制は、職場を変えない限り動きません。看護師の年収が「どこで働くか」で決まると言われるのは、このためです。

実際にいくら違うのか

ここまでは仕組みの話です。では実際にどれだけ差がつくのか。日本看護協会が全国の病院を対象に毎年実施している「病院看護実態調査」に、勤続10年・31〜32歳・非管理職と条件をそろえた看護師の月額給与が、設置主体別・病床規模別・都道府県別に出ています。年齢も経験年数も役職もそろえてあるので、ここに出る差は、そのまま「勤務先の違い」だと読めます。

全国平均は基本給与額 250,380円 / 税込給与総額 334,325円（回答3,122病院）。この2つの差である月83,945円が手当の合計で、年間にすると約100万円が手当由来という計算になります。

設置主体別の月額給与（勤続10年・31〜32歳・非管理職）

最も高い私立学校法人（377,683円）と、回答病院数が最も多い医療法人（321,891円）の差は月55,792円。年間では約67万円です。同じ資格・同じ年齢・同じ非管理職でこれだけ開きます。そして日本の病院の多くは医療法人立なので、多数派は下の方にいます。

病床規模別の月額給与（同条件）

病床規模はきれいな階段になっています。500床以上（367,565円）と99床以下（319,471円）の差は月48,094円、年間で約58万円。規模が大きいほど上がるという傾向は、印象論ではなく実際の数字として出ています。

都道府県別（同条件・税込給与総額の上下）

最高の東京都（368,280円）と最低の宮崎県（294,968円）で月73,312円、年間約88万円の差があります。ただしこれは生活費の差を含んでいないので、そのまま「東京の方が得」とは読めません。家賃や通勤事情を差し引いて考える必要があります。

新卒の初任給も参考までに。高卒＋3年課程卒が基本209,697円／税込276,127円、大卒が基本215,614円／税込284,063円です。大卒と3年課程卒の差は基本給で約6,000円で、想像より小さいと感じる人が多い部分かもしれません。

年収が上がる転職と、上がらない転職の分かれ目

転職すれば上がる、という話ではありません。実際には横ばい、あるいは下がるケースもあります。分かれ目はシンプルで、今より条件の良い「箱」に移れているかどうかです。

最後の「日勤のみへ移る」は、下がると分かったうえで選ぶなら何も問題ありません。問題なのは、下がると気づかないまま決めてしまうことです。求人票の月給だけを見て応募し、入職後に賞与と手当の差で年間数十万円の違いが出ていた、という取り違えは珍しくありません。

求人サイトだけで探すと不利になる理由

自分で求人サイトを見て応募する方法は、手軽ですが2つの点で不利になります。

1. 求人票に書いていない条件が判断できない

実際の夜勤回数、部署ごとの残業の実態、産休・育休からの復帰実績、離職率。年収と働きやすさを左右するこれらの情報は、求人票にはほぼ載りません。載っていたとしても、それが実態と合っているかを個人で確かめる手段がありません。

2. 給与交渉を自分でやることになる

提示された条件をそのまま受けるか、自分で切り出すかの二択になります。在職中で時間が取れない状況だと、多くの人は前者を選びます。本来は交渉の余地があった条件を、交渉しないまま確定させてしまうのが、この方法の一番大きな損失です。

転職エージェントを使うと、この2つを代わりに担ってもらえます。担当者は同じ法人に何人も紹介しているので、求人票に出ない内情を持っていますし、条件交渉も本人に代わって行います。

相談先の種類と使い分け

看護師向けの相談先はいくつか種類があり、得意分野が違います。

年収を上げることが目的なら、看護師専門のエージェントを2〜3社併用するのが基本形です。エージェントごとに付き合いのある法人が違うため、1社だけだとその会社が持っている求人の中でしか比較できません。求職者側の費用は無料で、料金は採用が決まった時に採用側が負担する仕組みなので、複数使うことによる金銭的な不利はありません。

動く前に、自分の適正年収を確かめる

ここまで読んで「では自分はいくらもらえるはずなのか」が分からないと、結局は動けません。そして、この基準を持たないまま相談に行くと、提示された条件が高いのか安いのかを判断できないまま話が進みます。

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